第3章は情報収集がテーマ。
システムに関することにも触れられていたけど、
それは専門書を読んだ方が良い。
自分が多少知見がある分野の話だと、
この本がどれだけさらっと流しているかがわかる。
『組織の経済学』のような実りある基礎知識を期待したけど、
もしかして総花的な薄くて広い話で終わってしまうのか?と思わせる展開。
- 作者: フィリップ・コトラー,ケビン・レーンケラー,恩藏直人,月谷真紀
- 出版社/メーカー: Pearson Education Japan for JP
- 発売日: 2008/04/02
- メディア: ハードカバー
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マクロ環境分析
自分はマーケティングというより戦略に興味があるのだが、
マクロ環境が10年後、20年後どう変化していくのか、を頭に入れて
戦略を描かないと、いかんのよね、とは思う。特に全社戦略的なものは。
世界的な人口増加
日本は少子高齢化が急速に進んでいるけれど、
世界の人口は爆発的に増加中。
2000年に61億人だった人口は、2025年には79億人を超える予測。
多様な家族形態
ゲイ向けのサイトを運営している会社の、広告主へのアピールの仕方に感心。
平均的な中流家庭の場合、子供が22歳になるまでに使う養育費は100万ドルを超えます。子供を持つゲイも多少はいますが、ほとんどのゲイに子供はいません。では彼らはその金をどこに使うのでしょう。御社の製品に使うのです。
P.105
日本だと、DINKS向けのビジネスが同じ理屈で儲かるかもね。
まぁDINKSはやがて子供を持つ人も多いのだろうけど。
ビジネスを規制する法律の増加
企業を不公正な競争から守る、消費者を不公正なビジネスから守る、
行き過ぎたビジネス行為から公益を守る、という3つの観点で制定される。
国によって基準も様々だし、
どこまで本気で取り締まられるのかはわからない。
刺されたやつが運悪かった、みたいなものも多い印象。
日本で言うなら、景表法とか・
消費者保護運動の高まり
賞味期限や消費期限、製造年月の表示など、消費者保護運動は
色々な権利を勝ち取ってきた。
これから課題になるであろうことは、個人情報とプライバシーの取り扱い。
大して読んでもいない規約に同意し、ネット上の行動は常にモニタリングされ、
ビジネスに活用される。
企業による行動履歴の活用が変に歪められないといいけど。
suicaの利用履歴データを(個人が特定できないような形で)
ビジネスで利用していたってのが批判的に語られる国だから心配。
そういうの規制してくと、デジタルマーケの可能性が失われる。
まぁ、消費者団体に対抗して業界団体ってのもあるわけなので、
業界は業界で最低限つるんでおかないといかんのよね。
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