結局の所、リスクの把握と、どうリスクに向き合うかってのがファイナンスの肝なのかね？ 岩村充／コーポレート・ファイナンス CFOを志す人のために

正直ファイナンスは苦手。
仕事で全く使わないからなのだけど、
さすがにMBAで何もわからんってのは無いだろうと思い、
必死こいて学んでいる所。

ファイナンスの中でも企業価値算出＝バリュエーションの超わかりやすい入門書。野口真人／パンダをいくらで買いますか？ ストーリーで学ぶファイナンスの基礎知識 - 学びや思いつきを記録する、超要約ノート
↑これくらいなら、わかりやすかったんだけど・・・

でも、自分でやらないまでもファイナンスの重要性はわかってきたし、
数式無視しても結構面白いロジックで出来上がってることは見えてきた。

コーポレート・ファイナンス

証券化

証券としての性質を持っていない金融契約に手を加えて証券にすること。
たとえば、住宅ローン債権を何本も集めて資産プールを作り、
その権利を証券として販売する。
こうすることで、誰が権利者かが重要な意味を持っていたはずの住宅ローン債券が、
権利者が誰であっても経済価値が変わらない証券になり、市場での売買が可能になる。

富の限界効用は逓減する

富は増えれば効用は増えるが、逓減していく。
お金がない時と潤沢にある時とでは同じ金額から得られる効用も違う。
金の経済的価値と効用は別物だというのも大事なポイント。
この辺の話はリスク選好度にも絡んでくる。
100万円の賭けは金持ちに大したことなくても、庶民にはなかなか受けられない。

CAPMの世界

消せるリスクには対価が無い、というのが基本的な考え方。
CAPMの世界では、分散投資を行えば回避できるようなリスクは、
すべて市場ポートフォリオの中に吸収されている、と考える。
残っているのは市場ポートフォリオに吸収されないシステマティック・リスク。
これがリスク・プレミアムの対象となる。
ちなみにリスク・プレミアム＝リスクの値段。
CAPMではリスクを測る尺度としてβという指標が使われる。
個別株式のリスクプレミアム＝マーケット・リスク・プレミアム＊個別株式のβ

ただ、あくまでも理論であって、日本で実測するのは非常に困難。
それでも目処としては有効。

DCF法とかNPVとか

Discounted Cash Flowの略。
予想される資金の出入りを金利で割り引いて現在価値を算出する。
不動産開発プロジェクトは一旦満室になれば、
後は一定の収入が毎年見込めるのでDCF法の割引率も低くて構わない、と考えた。
で、不動産投資が加熱し・・・
実際は、新規の開発が既存物件に与える影響を考慮していなかった。
結局どんな理論モデルも間違った使い方をすれば間違った結果にいきつく。

で、プロジェクト自体の価値の大小だけでなく、
必要な費用も含めて評価するのがNPV(Net Present Value)の考え方。
投資判断の基本はNPVの大きいものを優先する。
ところが2つのプロジェクトを比較する際に、
割引率の設定次第で逆転が起こりうる。
割引率をいかに設定するかがとても重要ということ。

一方IRR（Internal Rate of Return）は
NPVが0になる割引率を求める考え方。
IRRが企業が定めたカットオフレートを超えていれば、その案件は投資するべきだし、
IRRの高いプロジェクトほど利回りの良いプロジェクトということになる。
こっちの場合は、逆転は起きない。
でも利回りだけ良くても総じて小さいプロジェクトだったらどうなのだろう？
ちょっと利回りが低くても総額がでかいプロジェクトの方が大きな収益をもたらすのでは？
要するに、NPVもIRRもどちらも一長一短。

企業価値と市場の評価

企業価値よりも市場価格が大きく下回っている、ということはIRの至らなさや、
自分では把握できていないリスクが存在している可能性を考量すること。
逆に高く出ている時は、自分たちには思いつかない効率の良い経営資源の使い方があり、
他社がそれを狙いにきているのかもしれない。

自社株買い

市場の自社株を企業自ら買う行為に意味はあるのか？
確かに、市場に流通している株の数を減らすことは出来る。
しかし、それは同時に、1株あたりのリスクを増大させただけ、でもある。
結局株式の需給に不足も超過ももたらさず、株価にも
影響を与えられないというのが、理論上の結論。

MMの無関連性命題(2014/02/07追記)

第1命題：無関連性命題（irrelevance result）企業の資金調達の方法と企業価値とは無関係である。（企業価値）
第2命題：企業の利益配分と企業価値とは無関係である。（株価収益）
第3命題：資本コストは資本構成には依存しない。

理論上は投資家は自分好みのポートフォリオを組んでリスクを調整できる。
だから完全な市場では企業の資金調達方法や利益配分は企業価値には関係しない。
ただ、これは情報の非対称性も存在しない完全な市場を前提とした理論。
現実は企業の行動や計画はすべて織り込まれていないので、
企業が資本構成を変えたりする行動が市場へのシグナリングとして働くことがあり得る。
自社株買いするってことは、業績の見通しよさそうだな、とか。
でもその業界や企業の状態によっては、自社株買いもネガティブにとらえられることもある。
投資すべき事業がない＝成長性に翳り、というシグナルになる可能性もある。
要は同じ行動でも伝わるシグナルは違う場合があるということ。

リスク・ファイナンス

将来のリスクに備える部分を保険という形で外出しにしてしまうことが可能。
備えを自社内に持たず、保険会社にリスクを溜める。その方が節税になる。
ちなみに、保険会社の収入源である保険料収入は単純に課税所得にはならない。
何かあった時の責任準備金が必要だから。
保険会社からすれば当然だけど、他の企業からしたらうらやましい制度。

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